現代の電子機器は、スマートフォンやパソコン、家電製品から自動車、産業機器に至るまで、すべて電磁波の影響を受けながら動作しています。このような環境下で、機器同士が干渉せず安定して稼働するためには、電磁ノイズの発生と耐性に関する基準、すなわち「EMI規格」への適合が欠かせません。EMI（Electromagnetic Interference）とは、不要な電磁波による妨害のことで、国や地域によって適用される規格や制度は異なります。
本記事では、EMIとは何かという基本から、国際的な規格の分類、各国で採用されている代表的な基準の違い、そして実務に役立つ対応のポイントまでをわかりやすく整理します。海外市場への展開や試験対応に直面する技術者・設計者の方々にとって、有益なガイドとなるはずです。
EMIとは？
EMI（Electromagnetic Interference）とは、「電磁妨害」と訳され、電子機器が意図しない電磁波を発することで、他の機器やシステムに悪影響を与える現象を指します。たとえば、近くのスマートフォンから発せられる電波がスピーカーにノイズを乗せたり、PCのUSB機器がWi-Fiに干渉して通信が不安定になるといったケースが該当します。EMIは、意図せず周囲にノイズをまき散らす側の問題であり、その影響は軽微なものから重大な機器障害まで多岐にわたります。
特に近年、電子機器の小型化・高速化・無線化が進むにつれ、EMIの発生リスクは増加傾向にあります。さらに、さまざまな機器が同一空間で稼働する現代の社会において、EMI対策は避けて通れないテーマとなっています。
このような背景から、製品が不要な電磁波を出さないよう規定する「EMI規格」が各国・地域で定められており、市場に製品を投入するためにはそれらの基準に適合する必要があります。EMIの理解は、設計者や技術者にとって基礎中の基礎とも言える知識です。
EMC／EMI／EMSの関係性と役割
EMC（Electromagnetic Compatibility）は「電磁両立性」と呼ばれ、電子機器が電磁環境の中で安定して動作し、かつ他の機器へ悪影響を与えない能力を意味します。このEMCを構成するのが、EMI（エミッション）とEMS（イミュニティ）という2つの概念です。EMIは機器が外部に放出する電磁ノイズを意味し、EMSは外部からのノイズに対して機器がどの程度耐えられるかを示します。
たとえば、ある機器がEMIとしてノイズを放出すれば、近くの他機器のEMS性能が不十分であれば誤動作する可能性があるため、両者のバランスが取れてはじめて、機器同士が安定して共存できる環境が実現します。EMCは単に1台の機器の性能評価ではなく、システム全体の動作信頼性を保証する考え方であり、EMI／EMSはその実現のために不可欠な要素といえます。
このように、EMC＝EMI＋EMSという構造を理解しておくことは、規格や試験項目を正しく把握するための基本です。EMC対応を進めるうえでは、単にノイズを減らすだけでなく、外乱に強い設計も両立させる必要があります。
EMI規格の目的と設けられている理由
EMI規格は、電子機器が不要な電磁波を発して他の機器や通信環境に悪影響を及ぼさないようにするために設けられた技術基準です。規格の最大の目的は、機器間の「電磁的な共存」を実現し、システム全体の信頼性と安全性を守ることにあります。とくに通信機器や医療機器、車載機器などでは、微細な誤動作が重大な事故やトラブルにつながる可能性があるため、EMIの抑制は設計上の最優先事項とされています。
また、EMI規格は市場の信頼性を支える「品質保証の基準」としての役割も果たしています。国ごとに法律・技術基準として義務づけられていることも多く、製品を正規に流通させるにはEMI試験の合格が前提となる場合が大半です。たとえば、CEマーキング（欧州）、FCC認証（米国）、VCCI（日本）などは、EMI規格への適合が認証取得の条件となっています。
近年ではIoT機器の普及や5G通信の実用化に伴い、ノイズ源が身近に増加し、相互干渉のリスクも高まっています。このため、EMI規格の重要性は今後さらに増していくと考えられます。規格は単なる「試験項目」ではなく、製品の市場価値や信頼性を左右する本質的な要素と捉えるべきでしょう。
EMI規格はどのように分類されているのか？
EMI規格は、世界各国でそれぞれ独自の基準が存在する一方、国際的には共通の体系に基づいて分類・整備されています。これらの分類を理解することで、各国の規格との関係性や、どの試験がどの目的で求められるのかが明確になります。ここでは、CISPR・IEC・JISといった主要な国際規格の体系と、その役割について整理していきます。
CISPR・IEC・JISなどの国際的な分類
EMIに関する規格は、主に国際標準化団体が制定した枠組みを基に各国が自国の基準を整備する形が一般的です。代表的な規格体系には、**CISPR（国際無線障害特別委員会）とIEC（国際電気標準会議）**があります。CISPRはEMI、特に放射・伝導エミッションに関する規格を中心に整備しており、その多くがIEC規格として正式に採用されています。
たとえば、CISPR 11は産業・医療・科学機器向け、CISPR 22は情報技術機器（ITE）向けの放射ノイズ規格であり、これらは多くの国の基準の元になっています。IECはCISPR規格を傘下に取り込みながら、電気・電子機器に関する包括的なEMC規格を整備しており、IEC 61000シリーズなどがイミュニティ試験の主軸となっています。
日本国内では、これら国際規格をもとにJIS（日本産業規格）として準拠規格が策定されており、JIS C 61000やJIS C 6357などが該当します。また、実際の市場運用にあたっては、民間団体であるVCCI協会がCISPRをもとにした技術基準を発行し、試験適合の判断基準となっています。
つまり、EMI規格は国ごとの表現や運用は異なっていても、多くはCISPRやIECの枠組みを共有しており、その分類を理解することで国際対応への足がかりとなります。
放射エミッションと伝導エミッションの試験区分
EMI試験における基本的な評価項目は、「放射エミッション（Radiated Emission）」と「伝導エミッション（Conducted Emission）」の2つに分類されます。これらは電子機器がどのような経路で電磁ノイズを外部に放出するかによって異なり、それぞれ個別に測定が行われます。
放射エミッションとは、機器本体やケーブルなどから空間を通じて発せられる電磁波（ノイズ）を測定するものです。測定には電波暗室などの反射の少ない環境が用いられ、アンテナを使用して機器から一定距離での電界強度を確認します。特に高周波帯域（30MHz以上）におけるノイズ評価が中心です。
一方、伝導エミッションは、電源線や信号線などの配線を通じて外部へ伝わるノイズを測定します。主に低周波帯域（150kHz〜30MHz）で評価され、リニア電源やスイッチング電源、インターフェース回路などが発生源となるケースが多いです。測定にはLISN（Line Impedance Stabilization Network）と呼ばれる測定用フィルタを使用し、基準値と比較されます。
どちらの試験も、不要なノイズが基準値を超えていないかどうかをチェックする重要な工程であり、製品の用途や適用規格に応じて実施項目や周波数帯域が異なります。両者をセットで考えることが、実用的なEMI対策につながります。
クラスA／クラスBの違いと適用範囲
EMI規格には、用途や使用環境に応じて**「クラスA」と「クラスB」という2つの区分が設けられています。これは主にノイズの許容レベルと設置環境**の違いによって分けられており、EMI試験ではどちらに分類されるかが非常に重要な判断ポイントとなります。
クラスAは、産業用途や業務用機器を対象とした規格で、基本的に専門の設備内や商用施設での使用が前提となっているため、比較的ノイズの許容値が高めに設定されています。工場の制御機器や業務用プリンター、大型測定機器などがこのクラスに分類されることが多いです。
一方でクラスBは、家庭内や一般環境で使用される機器を対象としており、より厳しいノイズ制限が設けられています。家庭では多数の電子機器が密接に稼働するため、相互干渉のリスクを最小限に抑える必要があります。パソコン、テレビ、無線LANルーターなど、一般消費者が扱う製品はすべてクラスBの基準を満たす必要があります。
このように、同じEMI試験でもクラスAとBで基準値が異なるため、製品の販売先や使用環境を明確にし、適切なクラスを選定することが求められます。誤った分類のまま試験を進めると、再試験や設計変更が必要になる場合もあるため、注意が必要です。
国別の代表的なEMI規格と対応の違い
EMI規格は国や地域ごとに独自の法制度や技術基準に基づいて整備されており、同じ製品でも販売先によって適用すべき規格や試験内容が異なります。たとえば日本ではVCCI、米国ではFCC、欧州ではEN規格が用いられており、それぞれに試験方法や認証プロセスが定められています。ここでは主要国の代表的な規格とその違いについて解説します。
日本はVCCI技術基準と試験対象
日本におけるEMI規格の代表例がVCCI（Voluntary Control Council for Interference by Information Technology Equipment）による技術基準です。VCCIは民間団体でありながら、情報通信機器（ITE）に対するEMI対策の基準として広く運用されています。法的な強制力はありませんが、製品の信頼性や市場受容性を高めるため、国内外のメーカーが積極的に適合を目指しています。
VCCIの技術基準では、放射エミッションと伝導エミッションの両方を評価対象とし、試験はCISPR 32（旧CISPR 22）に準拠して実施されます。また、製品用途に応じてクラスA／クラスBの基準値が適用され、クラスBのほうがより厳しい制限となっています。とくに家庭内で使用されるPC、プリンター、ルーターなどの機器はクラスBに該当します。
VCCIへの登録には、登録製造者・登録試験所制度があり、登録された試験所で測定を行い、報告書を提出することでVCCIマークの表示が可能となります。登録された製品はVCCIのWebデータベースにも公開されるため、対外的な品質証明としても機能します。
EMIに関する法規制が厳格化されつつある現代において、VCCI対応は日本市場での信頼獲得に欠かせない要素といえます。
米国はFCC Part 15とSDoC制度
米国におけるEMI規格は、連邦通信委員会（FCC）が定めるPart 15規則に基づいて運用されています。この規則は、無線周波数を使用または発生させるすべての電子機器に対して、不要な電波の放出制限（EMI）を課すものであり、製品が市場に出る前に適合性が確認されなければなりません。
FCC Part 15では、クラスA（業務用）／クラスB（家庭用）に分かれており、クラスBのほうが厳しい制限を課されています。対象製品は、PCやスマートフォンなどの情報端末から、産業用制御装置、無線LAN機器に至るまで幅広く、適合を証明するための手続きが必須となります。
従来、FCCへの適合を証明する方法には「認証（Certification）」と「宣言（Declaration of Conformity）」の2種類がありましたが、近年はこれらを一本化したSDoC（Supplier’s Declaration of Conformity）制度が導入され、製造者や輸入者が責任をもって適合性を確認・文書化する形式に移行しています。
SDoC制度では、認定試験所での測定結果に基づき、製造者が自ら「技術文書」と「適合宣言書」を保管し、必要に応じて提出する方式が採られます。これにより、申請手続きは簡略化されたものの、製品の適合性に対する自己責任が明確化されています。
米国市場に製品を投入するには、技術的な基準だけでなく、このような制度運用上の実務理解も不可欠です。
欧州はEN規格とCEマーキング対応
欧州におけるEMI対応は、EN規格（European Norm）と呼ばれる統一基準に基づいて運用されています。これらの規格は、国際規格であるIECやCISPRをベースにしつつ、EU域内での適合性評価に対応するよう策定されています。電子機器が欧州市場に流通するためには、EMC指令（2014/30/EU）をはじめとするEU指令に適合し、「CEマーキング」を取得することが必須です。
EN規格の代表例には、CISPR 32を基にしたEN 55032（マルチメディア機器向け）や、EN 55011（産業・科学・医療機器）、EN 55014（家電製品向け）などがあります。これらはEMIの観点から、放射エミッションや伝導エミッションの許容範囲を規定しています。
CEマーキングの取得には、技術文書の整備と自己宣言（DoC：Declaration of Conformity）が求められます。基本的には、製造者が認定試験所での試験に基づき、技術文書を作成し、適合宣言を行うことでマーク表示が可能になります。ただし、製品カテゴリによっては第三者認証機関（Notified Body）の介在が必要な場合もあります。
欧州市場は規格や法令の更新頻度が高いため、EN規格の最新版を常に確認し、技術文書も更新しておくことが求められます。CEマークは単なるラベルではなく、製品の安全性とEMI適合を証明する信頼の印といえるでしょう。
中国・カナダ・オーストラリアなどその他主要国の規格
欧米と並び重要な市場である中国・カナダ・オーストラリアにも、独自のEMI規格と制度があります。これらの国では基本的にCISPRやIECの国際規格をベースにしつつ、国内法に適合させた形で規格が整備されています。
まず中国では、CCC（China Compulsory Certification）制度が存在し、IT機器・家電・自動車部品など多数の製品に対してEMC試験が義務付けられています。試験基準はGB規格（中国国家標準）であり、CISPR 22やIEC 61000シリーズに相当する内容が多く、中国当局認定の試験所での試験と認証取得が必要です。
カナダにおいては、ISED（Innovation, Science and Economic Development Canada）がEMI規制を管理しており、ICESシリーズ（例：ICES-003）が代表的な規格です。FCC Part 15に類似した構造で、クラスA/Bの区分も共通しています。試験レポートの提出は不要ですが、技術文書の保管と製品ラベリングが求められます。
オーストラリアでは、ACMA（Australian Communications and Media Authority）が規格運用を担い、RCM（Regulatory Compliance Mark）の表示が必要です。対応する規格はAS/NZS CISPR 32などで、これもCISPR系規格を基盤としています。SDoC制度に似た形式で、自己適合宣言によって登録が可能です。
これらの国々では、国際規格との整合性が高い反面、申請・登録プロセスが異なるため、個別の制度理解と対応戦略が求められます。
どの規格に適合すべきか？判断のポイント
EMI規格は国ごとに異なるだけでなく、製品の種類や用途、設置環境によっても適用される基準が変わります。適切な規格を選定できなければ、再試験や認証遅延のリスクが生じるため、初期段階での判断が重要です。ここでは製品カテゴリ別の規格適用例と、販売地域に応じた選定の考え方について整理していきます。
製品種別による適用規格の違い
EMI規格はすべての製品に一律で適用されるわけではなく、製品のカテゴリや使用環境に応じて、適用される規格や基準値が細かく異なります。たとえば、一般家庭用の電子機器と、工場などで使用される産業用機器とでは、許容されるノイズレベルや対象とする試験項目も変わってきます。
たとえば、PC・プリンター・ルーターなどの情報技術機器（ITE）は、CISPR 32やEN 55032（またはVCCI、FCC Part 15など）といった放射・伝導エミッション試験を中心とした規格が適用されます。これらはクラスBとして、特に家庭内使用を前提に厳しい基準値が設定されています。
一方、医療機器ではCISPR 11やIEC 60601-1-2など、EMIだけでなくイミュニティも含めたより包括的な試験が求められます。車載機器であれば、ISO 11452やCISPR 25など、車内での電波干渉を考慮した特殊な基準に従う必要があります。産業機器においてはクラスA扱いとされ、ノイズ許容値は比較的緩やかですが、設置環境によって追加の試験が要求されるケースもあります。
このように、製品の設置場所・用途・対象ユーザーを明確にしたうえで、自社製品がどのカテゴリに該当するかを正しく分類し、該当する規格を初期段階で見極めることが不可欠です。
販売国・エリアによる対応の優先順位
EMI規格への対応を進める際、すべての国に同時に適合させることは現実的ではありません。そこで重要になるのが、販売先や市場規模に応じた対応の優先順位の明確化です。まず最優先とすべきは、製品の初期リリース地域や主力市場における規格適合です。たとえば、欧州をターゲットとする場合はCEマーキング取得、米国であればFCC Part 15への準拠が必須となります。
さらに、販売数量や取引先の要望も優先度を左右します。大手企業との取引では、グローバル対応が求められるケースが多く、VCCI、EN、FCCなど複数規格への同時適合が前提になることもあります。一方で、ローカル市場に特化した製品であれば、必要最小限の試験対応で済むこともあり、コストとリスクのバランスを考えた戦略的判断が求められます。
また、アジア地域などでは国際規格をベースにしながらも、独自の運用ルールがある場合が多く、事前の制度確認と関係機関との連携が重要です。販売国を明確にすることで、試験計画や資料準備も効率化でき、不要な再試験や納期遅延のリスクを抑えることが可能になります。
MRAや共通試験による効率的な対応戦略
複数国・地域への製品展開を想定する場合、国ごとに個別試験を実施すると、費用と時間の負担が非常に大きくなります。そのため、国際的な相互承認制度（MRA：Mutual Recognition Agreement）や、各国で通用する共通の試験項目や測定条件を活用した試験戦略が重要となります。
たとえば、欧州とオーストラリアではどちらもCISPRベースのEN規格／AS/NZS規格を採用しており、同一試験データで複数国対応が可能なケースがあります。こうした共通性を把握すれば、一度の試験で多国の認証取得が可能となり、効率化につながります。
また、MRAは、各国が互いの認定試験所の試験結果を正式に認め合う制度で、日本と米国、欧州、シンガポールなど複数国間で締結されています。これにより、国内の認定試験所で測定を行い、その結果を他国の適合証明に利用できるため、試験コストの削減や申請期間の短縮が期待できます。
設計段階から複数国の試験要件を意識した“共通仕様”でのノイズ対策設計を行うことで、試験通過率を高め、トラブルや再設計のリスクを抑えることが可能になります。製品のグローバル展開を視野に入れるなら、こうした国際的な整合性と戦略的な試験設計が必須と言えるでしょう。
まとめ
EMI規格は、電子機器が不要な電磁ノイズを発生させず、他の機器との共存を可能にするための重要な技術基準です。CISPRやIECといった国際規格をベースに、各国は独自の制度を運用しており、日本のVCCI、米国のFCC、欧州のEN規格など、それぞれ適合の方法や要件が異なります。
製品の種類や販売地域に応じて、適切な規格を選定し、効果的な試験戦略を構築することは、技術的信頼性の向上だけでなく、開発コストや市場投入スピードにも直結します。特にMRAや共通試験の活用は、多国展開を効率化する鍵となります。
今後ますます重要性を増すEMI規格対応においては、制度の理解と現場での実装を両立させる視点が求められます。正しい知識と計画的な対応が、製品の競争力と国際的な信頼を支える土台となるでしょう。
